転職で給料は上がる？エージェントの給与交渉が年収アップの鍵

誰だって、転職するなら給料アップを望みたいはず。表立って言わないにしても給料が上がった方が嬉しいに決まってます。

でも、「じゃあ給料あげてもらうためにどうする？」と聞かれればほとんどの人が、

と考えているのが大半の転職者のリテラシーです。

しかし実際は、高給とされる会社に転職したところで自分も同ベースの給料が確保できるわけではないですし、給与交渉しないと上がる給料も上がりません。

給料・年収は絶対大事と考えているにも関わらず、「なるようにしかならない」と捉えている人があまりに多い実情です。

今回はまさにそんな人たちに向けて、

という点をまとめていきます。

転職すると給料って上がるもの？下がるもの？

年代による給料アップ or ダウンの実情データ

転職というと、年収アップのイメージを持っている人も、年収ダウンのイメージを持っている人もいるかと思いますので、まずは実際のデータを見てみましょう。

転職支援サービス doda（デューダ） の資料によると、転職で年収アップした年代別データがこちら。

ご覧の通り、年収アップした人の割合は27歳〜29歳でピークに達し、30歳を超えてくると一気に下がっていくのがわかります。

続いて、具体的な平均年収アップ額と上昇率については下記グラフの通り。

アップ額については年上になるほどベースになる年収額が高いので額は大きくなりますが、重要なアップ率についてはやはり25歳〜29歳をピークにどんどん下がっていくのが分かりますね。

ただ、こうした調査は媒体によって結構データが違ってくるので、参考までもう一つ厚労省のデータも見てみます。

平成28年上半期の厚生労働省の「転職入職者の賃金変動状況」（転職して給料が上がったか下がったかの調査）のデータを見てみると以下のようになっています。

▼転職で年収が1割以上アップ？ダウン？▼

年齢	1割以上アップ	変わらない	1割以上ダウン
20〜24歳	30%	26%	16%
25〜29歳	26%	25%	18%
30〜34歳	22%	32%	18%
35〜39歳	25%	26%	19%
40〜44歳	21%	29%	24%
45〜49歳	27%	29%	24%

※400万か410万かみたいな誤差を抜くため、「1割以上」の上げ下げに限定。
※非正規社員も統計に含む。

20代前半の年収アップ率が上がっていますが、傾向としては先のdodaの統計とそこまで変わりません。

これを見ると、20代の若手ビジネスマンほど転職は「キャリアアップ＝給料アップ」のイメージが強めで、30代40代になってくると転職は「給料は下がるけど……仕方ない」みたいなイメージになってくるのが分かります。

なぜ20代の転職は給料が上がりやすいのか

まず、20代だと元の給料が低いのが第一です。これ以上下がりようがない。だから上がるしかないし、上がらない転職はそもそもしない人が多いです。20代ならまだ転職先も「選べる側」です。

20代だと仕事に対する優先度で「お金」が上位にくるので、当然ながら転職も「キャリアアップと言う名の年収アップ」が目的になりやすい。がむしゃらに働いてでもお金が欲しい時期です。

これが30代や40代になって家庭を持つようになると、仕事に対する優先度は「お金」より「働きやすさ・労働環境」の比重が重くなってくる傾向にあります。「年収は多少下がってでも家族との時間や休みが取れる職場に移りたい」と、激務高給の地位を捨てる人が増えます。もう身体ももちません。

30代以降の転職で年収アップというとそれまでの実績によるスカウト採用か縁故採用が多いので、とくに光るモノがない30代以降の一般サラリーマンは、一般転職で良くて年収横ばい、多少下がってもやむなし……という感じになるわけですね。

転職後の給料・年収の決まり方。足元を見られて「安く」抑えられやすい

そもそも、転職後の給料・年収ってどうやって決定されているんでしょうか？

実は転職後の給料というのは、あなた（転職者）のスキルベースというより、採用企業側の事情で決定することがほとんどです。もう少し分かりやすくいうと、あなた個人のスキルに給料を出すのではなく、あくまで「あなたを座らせる予定のイス（役職ポスト）」に給料を出すわけです。

つまり、採用側の思考回路としてはこんな感じです。

という感じで、基本的には企業がその想定ポストにどの程度の予算（給料）を用意しているかによります。

そして中には、ここから「値切ろう」としてくる企業が多々あります。往々にして企業は、自社が用意している給与テーブルと転職者の前職の給料・年収を比較し、安上がりな方を採用しようと考えます。人件費を少しでも安く抑えたいのはどの企業も同じです。

転職面接では「希望年収は？」や「前の職場では給料いくら貰っていた？」という質問を投げてきますよね？　こう質問されると、ほとんどの求職者は”強気”な年収を答えられません。

仮が前職が年収500万だったとして、「希望の年収は？」と聞かれても”調子に乗った額”は言いづらいので多少色をつけて「550万くらい……」と謙遜してしまうのが一般的な感覚ですし、「前職ではいくら？」と聞かれても大抵の人は正直に「500万」と答えてしまう。

結果的に、ここで「500万」と答えてしまうと、企業としては本当は年収550万出せるとしても、年収500万で採用します。抑えらる人件費は抑えたいのが企業の本音です。

年収540万の人材が抜けたポジションに、年収500万で入ることになる。企業からしたら年100万の人件費が浮いてグッドですが、転職者からしたら損した気分になるのは当然。かといってイチ新顔がどうこう言えるはずもありません。

こうした損を被りたくないなら何をすべきかと言うと、転職時に上手く給料交渉するしかありません。

給料交渉は必ず転職エージェントにお願いすること

転職時の企業との給料交渉というのは非常にデリケートで、個人でガツガツ交渉するのは悪手です。

個人がお金の話を持ち出すとどうしても相手側に「がめつい奴」という印象を与えかねません。そこで仮に交渉成功したとしても、いざ転職してから「達者なのは口だけかよ」という周囲の無言のプレッシャーを感じて仕事しづらくなる人も多いです。

なので、給料交渉は必ず転職エージェントに任せるようにしましょう。

エージェントならビジネス上の取引先として企業側と対等な交渉ができますし、企業側の情報も調べ尽くしているので該当ポジションの年収ベース（前任者の年収など）も知っています。それが分かれば同程度の年収で交渉をしてくれることが期待できますからね。

転職エージェントは企業から転職者の年収の30%程度の成果報酬をもらうビジネスなので、エージェントも自社売上のために積極的に給料交渉してくれます。

大手エージェントだと各企業の人事部長や役員クラスとパイプを持っていることが多いので、そういった有能な担当者を見つけるだけで、年収500万が年収600万になる可能性も大いにあります。数社利用してみて有能そうな担当者を探しましょう。

国内最大手で登録必須の4社は下記の通り。

リクルートエージェント

業界最大手と言っていいリクルートエージェント。案件数も圧倒的ですし大企業との繋がりやコネも強いです。絶対に外せないエージェントです。

無料登録 リクルートエージェント

パソナキャリア

パソナキャリアも大手総合型エージェントですが、「IT・通信系」「メーカー」「医療・福祉医療」「営業」といった分野に専門特化したキャリアアドバイザーを置いています。

これらの分野を検討している人は登録必須です。

無料登録 パソナキャリア

type転職エージェント

type転職エージェントは非公開求人を多く扱っているのが特徴です。年収アップ率も高くて給与交渉が得意なエージェントですね。

こちらもリクルートエージェントの次に登録必須です。

無料登録 type転職エージェント

doda（デューダ）

インテリジェンスが運営する「doda（デューダ）」も最大級の求人数を抱えています。

dodaはエージェントサービスもさることながら、転職関係のコラムや調査データなどを記事コンテンツとして多数提供しているので、転職に関して知りたいことがあった時に便利です。

無料登録 doda（デューダ）

 

転職で給料アップしたときのデメリットは？

有能なコンサルタントの交渉のおかげもあり晴れて年収アップでの転職に成功したとして、それが後にストレスを生むこともあります。

給料アップすることで、「その給料に見合った成果を出さなければいけない」というプレッシャーに悩まされる人がまた多いのです。

自分たちより給料の高い新人が入ってくることに少なからず不満を抱く既存社員は必ず出てきます。「中途採用とる余裕あるなら今いる社員の給料あげてくれよ……」という既存社員の気持ちも分からなくもありません。

ましてや交渉で年収が100万もアップすると、既存社員でいう一つ上の役職（つまり上司）と同水準の給料になってしまい、社内秩序が乱れて様々な人間関係上の問題を誘発しかねません。

人によっては、あるいは職場によってはそうした態度を露骨に出してくるところもあります。「何だよ、高い給料貰ってるのにその程度かよ」という既存社員たちのプレッシャーに耐えきれず、せっかく転職したのにまたすぐに辞めてしまう人は思いのほか多いのです。

給料アップで入社するということは、それだけ自分に高いハードルを設けることだという自覚と覚悟が求められますね。

まとめ

個人的には、転職時点での給料アップを狙うより、給料に伸び代が大きそうな会社に転職してから内部昇給による給料アップを狙った方が健全で良いかと思います。社内評価と一体の給料アップであれば周囲の理解も得やすく不満も出にくいので。

そもそも転職で給料が上がるのは3割にも満たないのですから、転職における優先度で給料アップを一番上には持ってこない方がいいかと思います。

もっと大局的に見て、自身のキャリアやスキルが向上できそうかどうなのかで判断した方が絶対にいいですね。